COVID-19の流行によって在宅勤務や勤務機会の減少といった働き方の変化が生じており、それに伴って有職者の一日全体の生活行動に変化が生じている。本研究では、緊急事態宣言（2020年4月）の前・中・後での有職者の時間の使い方の変化を一日の15分単位での生活行動・交通行動を網羅的に捉えたダイアリーデータから把握し、その特徴から有職者を７グループへ類型化した。その結果、緊急事態宣言中（2020年4月）に在宅勤務を行うようになったグループでは、緊急事態宣言中に起床時間が遅くなり、夜間での余暇活動が増加していたことがわかった。宣言解除後も在宅勤務を継続しているグループでは、宣言解除後においても、引き続き宣言中と同様の生活時間の傾向が観察された。